北側斜線制限｜用途地域や緩和をわかりやすく

北側斜線制限は北隣の敷地に対する配慮なので、北隣の敷地境界が基点となります。

北隣の敷地との間に道路がある場合は、北隣の敷地の道路境界が北側斜線の基点となります。

この様な場合、一緒に道路斜線もかかってきますが、北側斜線と道路斜線の内、どちらか厳しい方が適用される事になります。

大概、道路斜線の方が北側斜線より厳しくなるので、北側が道路の場合は道路斜線が適用される事になるでしょう。

例えば北隣が川だった場合、川の幅員の2分の1の場所に北側の隣地境界があるとみなして北側斜線を設定します。

これが川ではなく、公園や広場でも同じように緩和されます。

ただし、公園や広場であったとしても、なぜか名称は水面緩和です。

北隣との地盤面の高低差から1ｍを引き、残りの2分の1の高さに地盤面があるとみなして、北側斜線を設定します。

高低差緩和の計算

式にすると次のようになります。

緩和地盤面＝（高低差－1ｍ）÷2

もし、高低差が2ｍだとすれば、
（2－1）÷2＝0.5ｍ
・・・で、実際より0.5ｍ高い位置に自身の敷地の地盤面があるとみなして北側斜線を設定します。

適合建築物とは
北側斜線制限の建築可能な範囲内に目一杯建っている建物を想定したもので、建ぺい率や容積率などは無視します。

そして、定められた測定ポイントでの、天空率を求めます。

適合建築物の天空率と、これから建てようとする計画建築物から求めた天空率を比較します。

比較した結果、

適合建物の天空率 ≦ 計画建物の天空率

つまり、計画建物の空を占める割合が多ければ、北側斜線から飛び出していても、北側斜線制限をクリアした事になります。

北側斜線規制における天空率の測定ポイントは、用途地域によって異なります。

第1・2種低層住居専用地域、
および田園住居地域の場合

• 真北方向へ4ｍオフセットしたライン
• ライン上で1ｍ以内で等間隔に設定

第1・2種中高層住居専用地域

• 真北方向へ8ｍオフセットしたライン
• ライン上で2ｍ以内で等間隔に設定

全ての測定ポイントで、天空率をクリアしていなくてはなりません。